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YouTuberを育成!住商がマネジメント契約へ…基準を担当者に聞いてみた

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若年層のYouTuberを育成

You Tuberが「子どものなりたい職業」で上位にくる時代、「動画クリエイターの育成事業」に住友商事が乗り出す。

住友商事が設立したSCデジタルメディア株式会社は、カリフォルニアに社を構えるFULLSCREEN社と、映像クリエイターのマネジメント等を目的とした、AlphaBoat合同会社を渋谷に設立したと発表した。

FULLSCREEN社は、アメリカにおいて8万人以上のクリエイターと協業して、動画コンテンツ制作を始めとした、多様なデジタルメディア事業を展開しており、2社がタッグを組んだAlphaBoat合同会社は、日本のデジタルメディア市場に新たな価値を提供するとしており、以下3点に重きを置くという。

1. スタジオ機能:コンテンツの自社制作によるスタジオ機能
2. クリエイター・マネジメント機能:クリエイターの発掘・育成・動画制作支援機能
3. マーケティング機能:ソーシャルメディアや動画チャンネルの運営機能ならびに若年層マーケティング・ラボ機能

近年、若年層を中心に、動画配信サイトやSNSなどのインターネットを通じたデジタルメディアが普及し、伝達手段の多様化が進む中、You Tuberなど次世代の才能を支援するという住友商事の広報担当者に具体的な話を聞いてみた。

2020年までに500人の動画クリエイターを

ーーソーシャルメディアや動画チャンネルの運営というのは、具体的にどういったことを展開予定?YouTubeやツイッター、インスタグラム等で公式アカウントを設けて、そこから発信するという意味合い?

ソーシャルメディアや動画チャンネルの運営は我々が自身の公式アカウントを持つこともありますが、それよりはむしろブランド(企業)やクリエイター(個人)のSNSアカウント(FacebookやInstagramページ)やYouTubeに代表される動画チャンネルの運用を代行し、保有ノウハウやテクノロジーを活用して、各チャネルのアクセス数や視聴・閲覧時間の向上に寄与していくことを予定しています。


ーー今回、映像クリエイターの雇用人数について制限は?また、動画クリエイターの募集に際して、YouTubeやツイッター、インスタグラムなどから声がけをするとのことだが、現時点で何人ほど声がけされた?

制限は設けておりません。2020年までにマネジメント契約する対象者を、500人程度まで増やしていきたいと考えています。申し訳ございませんが、クリエイターの人数については非開示とさせて頂ければと思います。

ーーYouTubeアカウント等に、声がけされる基準等は?

再生回数やチャンネル登録者数、アップしているコンテンツの数などに加え、コンテンツの「質」も踏まえてお声がけさせて頂きます。また、具体的な要件につきましては、今後検討していきます。

YouTuberのイメージ

一番聞きたい質問を聞いてみた

実は、私(スタッフ)も約2年半前からプライベートで友人たちとYouTubeにチャンネルを持ち、投稿している。動画の内容は、旅をしたり、お酒を飲んで語らったりというもので1回につき大体20~30分程の尺。再生回数は平均すると250程度。

一応、YouTuberの端くれということで、今回の声掛けの基準に達しているか聞いてみた。

ーー僭越ながら、私(スタッフ)も趣味でYouTubeアカウントを開設し、動画を投稿しているので、評価をお願いします

YouTubeチャンネル拝見しました。スタジオ貸切やテロップ編集など、力を入れていらっしゃると感じました。チャンネルの狙い・方向性次第ではあるので一概にはコメントし辛いのですが、以下、感想を述べさせて頂きます。

✔︎テンポが遅いように感じます。もう少しテンポアップした方がYouTube向きと思います。
 ※会話の間を少し詰めて編集するとスピード感が出てくると思います。
✔︎効果音を用いると雰囲気が変わってくると思います。(諸刃の剣ですが)
✔︎funをまず獲得する為には長尺ものはハードルが高いです。まずは短尺で配信頻度を増やす方が宜しいかと思います。
✔︎どのコンテンツから視聴者が見始めるか分からないので、各コンテンツの最初に自己紹介は入れた方が良いかと思います。

ーー単刀直入に伺いますが、もし現時点のレベルで、私(スタッフ)が自分から動画クリエイターの登録希望を申し込みたいと考えたら、登録は可能?

クリエイター登録について、明確な基準は現在策定中です。ついては登録可否につき現時点でお答えすることは難しいです。然し乍ら、我々としては出来るだけ多くのクリエイターの方々に登録して頂きたいと考えていますので、時期未定ながら登録受付開始時には是非ご応募頂ければと思います。

私の押しつけがましい質問に、快く回答してくれた住友商事は、 AlphaBoat合同会社の事業を通じて、今後さらにデジタルメディア事業やデジタルマーケティング事業へ幅広く取り組むとともに、米国や中国など、グローバル展開も視野に入れて事業に取り組んでいくとのこと。
日本のインターネット広告市場、デジタルメディア市場の新たな風となるか注目だ。また、登録受付開始時がこの上なく楽しみだ。

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